不動産投資をこれから始めようと思っている人や、すでに参入を果たしている人は、はじめる前にあらゆる項目をチェックするでしょう。

ワンルームマンション投資にするのか、ファミリー向けを狙うのか、はたまた一棟オーナーになって手広く物件を増やすのか――。

不動産投資で重要なのはいかに空室率を減らし、入居率を安定させるかどうかにあります。

その判断材料となる確認項目は複数あるのですが当記事では「単身者数」に焦点を当てて不動産投資の指標の基準をまとめました。

これから不動産投資を始めようと思っている人や、投資の指標を確認している人はぜひ、参考にしてみてください。

エリア、物件、築年数、人口――不動産投資を始める際のあらゆる指標

不動産投資を始める際には、あらゆる判断材料を統合してその物件、運用方法で通用するかどうかを見極めます。

エリアや築年数などの項目が判断材料として挙がるなか、特に注目されやすいのが「エリアの人口」です。

人口密集地であればあるほど、人の流入が活動的で、空室リスクを減らせるという考え方です。もちろんこれは間違いではありませんが、絶対正しいとも言い切れません。

地域の人口は確かに重要ですが、それが自分が行おうとしている不動産投資スタイルに当てはまっているかどうかが大切です。特に、ワンルームマンション投資を考えている場合は地域の全体人口よりも「単身世帯数」に目を向けるべきなのです。

▶合わせて読みたい：人口密集地は入居率安定ではない！「賃貸管理」の重要性とは

都心部で増え続ける単身者数

投資対象になる物件がワンルームマンションや単身者向けアパートであれば、なおのこと「単身者数」に注目しなくてはいけません。

こと都心部では年々単身者数が増え続け、オリンピック以降も緩やかな増加をしていくと予想されています。東京都によれば2035年には単身世帯の比率が初めて50％を超える見通しとされています。

反対に日本全体の人口は少子化などの影響を受けて減少の一途を辿っています。年金問題や晩婚化、共働きの普遍化、ディンクスなど多種多様な生き方が背景にありますが、未婚率や離婚率が増加していることからも、単身者の動きが活発であることが予想されます。

世代関係なく、単身者世帯が増えている

未婚率や離婚率が上昇すると、若者世代だけでなく、今後は単身の高齢者も増加していくことが予想されます。現役でバリバリ働く身軽な単身者だけでなく、セカンドライフを単身で過ごすシニア世代も確実に増えてくるでしょう。

熟年離婚なども取り沙汰されていますが、世代や男女問わず、単身で自由に暮らしていく基盤が男女ともにあるということが社会的背景からもうかがえます。

また、離婚まではいかずとも「卒婚」と言って、別居や週末婚のようなスタイルでそれぞれ生活基盤を変えて暮らしている夫婦も少なくありません。

このように様々な世代で単身者が増え続けているのです。

ワンルームマンション投資へは追い風！

2015年時点で1,842万世帯と言われていた単身者世帯が、2040年には1,994万世帯に上ると見込まれています。

上記のことからも、ワンルームマンションや単身者用アパート投資を始める人にとってはこれらが追い風となって、不動産投資を始める一歩を押し出してくれるでしょう。

とはいえ、このコロナ禍で様々なサービスや生活様式が一変したように、変わりゆく時代のなかで不動産への意識や概念も変化していくことは確かです。

入居者にとってベストな暮らしができる優良物件とはどういうものかを常に考え、戦略や運用方法を柔軟に変更させていく力も今後不動産投資オーナーにとっては必要不可欠になってくるでしょう。

不動産投資戦略に迷ったら、個別相談で現状の把握と不安を解消することをオススメします。

【②マンガで学ぶ！はじめての不動産投資 個別面談編】